耐震コラム

在宅避難を叶えるために必要な、住まいの耐震性

地震などの災害が起きたとき、避難所へ行かずに自宅で生活を続ける「在宅避難」。

住み慣れた家で過ごせることは、心身の負担を減らすうえでも大きな安心につながります。

避難所での生活には、プライバシーの確保、トイレや衛生面、感染症への不安、ペットや介護が必要なご家族のことなど、さまざまな心配があります。

そのため、できることなら自宅で過ごしたいと考える方も多いのではないでしょうか。

けれど、在宅避難には大切な前提があります。

それは、自宅が安全であることです。

水や食料を備えていても、家具の転倒防止をしていても、家そのものが大きく損傷してしまえば、自宅で生活を続けることは難しくなります。

今回は、在宅避難を叶えるために欠かせない、住まいの耐震性についてお伝えします。

在宅避難は「家が安全であること」が前提です

在宅避難とは、災害時に避難所へ行かず、自宅で生活を続ける避難方法です。

ただし、どんな場合でも自宅にいればよいというわけではありません。

建物に倒壊の危険がある場合や、大きな損傷がある場合、余震によってさらに危険が高まる場合は、無理に自宅にとどまることはできません。

在宅避難をするためには、

・建物に倒壊の危険がないこと
・大きな損傷がなく、生活を続けられる状態であること
・室内で家具や家電が倒れてこないこと
・出入口や避難経路がふさがれていないこと
・水や食料、トイレなどの備えがあること
・正しい情報を得られる手段があること

こうした条件がそろっていることが大切です。

なかでも、住まいそのものの耐震性は、在宅避難の土台になります。

どれだけ備蓄をしていても、家が倒壊したり、大きく損傷したりしてしまえば、その備えを使うことも難しくなってしまいます。

地震で家が損傷すると、避難生活が長引くことも

地震で住宅が大きく損傷すると、住み慣れた家で生活を続けられなくなる場合があります。

その場合、避難所や親族宅、仮住まいなどでの生活が必要になることもあります。

避難生活が長引くと、体にも心にも大きな負担がかかります。

ゆっくり眠れない。
周囲に気をつかって休めない。
トイレや衛生面が不安。
ペットと一緒に過ごせない。
介護が必要な家族の生活リズムが崩れてしまう。

こうした環境の変化は、想像以上に大きなストレスになります。

また、地震後に住宅を修理する場合も、すぐに元通りの生活に戻れるとは限りません。

修理には時間も費用もかかります。
被害の状況によっては、工事が始まるまで待たなければならないこともあります。

だからこそ、地震が起きてから直すだけでなく、地震前に住まいの被害を減らす備えをしておくことが大切です。

耐震性が高まると、地震後も自宅で過ごせる可能性が高まります

耐震化は、建物の倒壊を防ぐためだけのものではありません。

地震後も、できるだけ住み慣れた家で生活を続けられるようにするための備えでもあります。

もちろん、どのような地震でも必ず自宅で過ごせるというわけではありません。
火災や土砂災害、ライフラインの状況、周辺道路の被害などによっては、避難が必要になる場合もあります。

それでも、住まいの耐震性を高めておくことで、建物の大きな損傷を防げる可能性は高まります。

自宅が大きく壊れず、安全が確認できる状態であれば、避難所ではなく自宅で生活を続ける選択肢が生まれます。

住み慣れた家で休めること。
必要な薬や生活用品が手元にあること。
家族と一緒に、いつもの環境に近い形で過ごせること。

これは、地震後の不安や負担を減らすうえで、とても大きな意味があります。

まずは耐震診断で、今の家の状態を知ることから

在宅避難を考えるなら、まずは今のお住まいがどのくらい地震に耐えられるのかを知ることが大切です。

そのために行うのが、耐震診断です。

耐震診断では、建物の壁の量や配置、基礎の状態、劣化の状況、屋根の重さ、建物全体のバランスなどを確認し、地震に対する強さを調べます。

特に注意したいのは、築年数が経っている木造住宅です。

1981年以前の旧耐震基準で建てられた住宅や、2000年以前の木造住宅では、現在の基準と比べて注意が必要な場合があります。

「今まで大きな問題がなかったから大丈夫」と思っていても、地震への強さは見た目だけでは判断できません。

外から見るときれいに見える家でも、壁の配置や基礎、接合部の状態によって、地震に対する弱点があることもあります。

不安なまま過ごすよりも、まずは今の状態を知ること。
そこから、必要な備えを考えることができます。

必要に応じて、住まいに合った耐震補強を考えます

耐震診断の結果、補強が必要と判断された場合は、建物の状態に合わせて耐震補強を考えていきます。

耐震補強といっても、すべての家で同じ工事をするわけではありません。

建物の弱い部分やバランスを見ながら、必要な補強を計画します。

たとえば、

・壁の補強
・柱や梁など接合部の補強
・基礎の補強
・劣化している部分の改善
・屋根の軽量化
・建物全体のバランスを整える補強

などがあります。

大切なのは、やみくもに補強するのではなく、その家に必要な対策を行うことです。

また、工事内容によっては、住みながら耐震補強を進められます。

「耐震工事って大がかりで大変そう」
「仮住まいが必要なのかな」
「費用がどのくらいかかるのかわからない」

そう感じている方も、まずは診断で家の状態を知ることで、具体的な方向性が見えてきます。

備蓄・家具固定・耐震性の3つをそろえることが大切です

在宅避難をするためには、ひとつの備えだけでは足りません。

水や食料、携帯トイレなどの備蓄。
家具や家電の固定、ガラスの飛散防止などの室内対策。
そして、住まいそのものの耐震性。

この3つをあわせて考えることが大切です。

備蓄があっても、家具が倒れてケガをしてしまえば、安心して自宅で過ごすことはできません。

家具を固定していても、建物が大きく損傷してしまえば、在宅避難は難しくなります。

在宅避難は、日ごろの防災対策と住まいの安全性がそろってこそ、現実的な選択肢になります。

「避難所へ行く準備」だけでなく、
「自宅で安全に過ごすための準備」も、これからの防災には欠かせません。

最後に

在宅避難は、地震後も住み慣れた家で生活を続けるための大切な選択肢です。

けれど、そのためには、自宅が安全であることが前提です。

水や食料の備え、トイレや停電への対策、家具の転倒防止とあわせて、住まいの耐震性も確認しておきましょう。

鈴木住研では、西東京市、小平市、東久留米市周辺で、無料耐震診断を行っております。

「在宅避難できる家なのかな?」
「古い木造住宅だけど、大丈夫かな?」
「うちも一度、見てもらった方がいいのかな?」

そんな段階でも大丈夫です。

地震後も安心して暮らしを続けるために、まずは今のお住まいの状態を知ることから始めてみませんか。

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