日本は世界有数の地震大国であり、いつ大きな地震が発生しても不思議ではありません。
特に近年は、震度6強や7クラスの地震が各地で発生し、住宅の耐震性能に対する関心が高まっています。
中でも注意が必要なのが、1981年以前に建てられた「旧耐震基準」の住宅です。
一見すると問題なく住めている家でも、現在の地震に対して十分な安全性を確保できていない可能性があります。

本記事では、旧耐震基準の住宅が抱えるリスクを整理した上で、耐震補強の必要性や具体的な補強方法、費用の目安についてわかりやすく解説します。
ご家族の命と大切な住まいを守るために、ぜひ最後までご覧ください。

旧耐震基準の危険性

旧耐震基準とは

日本の建築基準法は、地震の教訓をもとに度々見直されてきました。
その中でも大きな転換点となったのが、1981年6月1日に施行された建築基準法の一部改正です。
この改正により、それまでの「旧耐震基準」から、より厳しい「新耐震基準」が導入されました。
1981年6月1日以降に建築確認を受けた建物は新耐震基準に適合しますが、それ以前に建てられた建物は旧耐震基準に基づいています。

なぜ旧耐震は危険か

旧耐震基準の建物が現代の基準と比べて危険とされる主な理由は、想定する地震の規模にあります。
旧耐震基準では、震度5強程度の地震でも倒壊・崩壊しないことが目標とされていました。
しかし、1995年の阪神・淡路大震災や、近年の能登半島地震などで観測された震度6強や震度7といった激しい揺れに対しては、十分な強度を確保できない可能性が高いのです。
実際に、こうした大地震で倒壊した建物の多くが旧耐震基準で建てられていたことが報告されています。
旧耐震基準の建物は、耐力壁の量が不足していたり、配置バランスが悪かったり、基礎の強度が十分でなかったりするケースが見られます。

耐震補強の必要性

「これまで大きな地震でも倒壊しなかったから大丈夫」という保証は、残念ながらありません。
地震はいつ、どこで、どのくらいの規模で発生するか予測が困難なため、旧耐震基準のまま住み続けることは、ご家族の命や財産にとって大きなリスクとなり得ます。
特に築40年以上が経過した住宅の多くは旧耐震基準で建てられているため、耐震補強工事による安全性の向上が望まれます。
新耐震基準を満たしている建物であっても、経年劣化や過去の地震による影響で耐震性能が低下している可能性も考慮し、定期的な点検や必要に応じた補強を検討することが大切です。

家の補強方法と費用

壁の補強方法

建物を地震の揺れから守る上で、壁の強度は非常に重要です。
地震による横揺れを吸収し、建物の倒壊を防ぐ役割を担う壁は「耐力壁（耐震壁）」と呼ばれます。
耐力壁を補強する方法はいくつかありますが、代表的なものに「筋交い（すじかい）」と「耐力面材」があります。

筋交いは、柱と柱の間に斜めに材を入れて建物を線で支える工法です。
一方、耐力面材は、構造用合板などを柱と柱の間に張り付け、面で建物を支える工法です。
耐力面材は断熱材を隙間なく充填しやすいというメリットがあります。
近年では、天井や床を解体せずに壁を補強できる工法も登場しており、住みながらの工事やコスト削減につながる場合もあります。
また、壁の補強と合わせて、柱と土台、柱と梁などの接合部を金物でしっかりと固定することも、建物の倒壊を防ぐ上で非常に重要です。

基礎と屋根の補強

耐震性を高めるためには、壁の補強だけでなく、建物を支える基礎や屋根にも目を向ける必要があります。
基礎は建物の土台となる部分であり、ひび割れが生じている場合はエポキシ樹脂などで補修します。
鉄筋が入っていない無筋基礎の場合は、新たに鉄筋コンクリート造の基礎を抱き合わせる「増し打ち」工法などで補強することが効果的です。

屋根の補強としては、「軽量化」が有効とされています。
重量のある瓦屋根などを、ガルバリウム鋼板のような金属系屋根材やスレートなどに葺き替えることで、建物にかかる地震時の負担を軽減し、揺れを抑える効果が期待できます。
重い屋根は建物の重心を高くし、揺れやすくさせる一因となるため、屋根の軽量化は耐震性向上に大きく寄与します。

補強の費用相場

耐震補強にかかる費用は、建物の規模や構造、補強箇所、工法によって大きく変動します。
一般的な目安としては、耐震診断が10万円から40万円程度。
耐震改修全体では、125万円から300万円以上となるケースが多く見られます。

壁の補強に限定した場合、部分的な補強であれば1箇所あたり9万円から15万円程度が相場ですが、住宅全体となると150万円から200万円前後が見込まれることもあります。
基礎の補強も、金具の設置のみであれば5万円から20万円程度ですが、基礎全体となると100万円から300万円程度かかることもあります。
屋根の葺き替えは、1平方メートルあたり5,000円から7,000円が目安となり、総額では80万円から150万円前後になることもあります。
これらの費用はあくまで一例であり、詳細な見積もりを取ることが不可欠です。

耐震診断の重要性

ご自宅の耐震性能を正確に把握するためには、専門家による「耐震診断」を受けることが最も重要です。
耐震診断では、建物の構造や劣化状況などを調査し、現在の耐震性能を評価します。
その結果に基づいて、どのような補強が必要か、どの程度の費用がかかるかといった具体的な耐震設計や補強計画を立てることができます。
耐震補強は、闇雲に行うのではなく、診断結果に基づいた計画的なアプローチが、効果的かつ効率的な安全対策につながります。
補助金制度などを活用できる場合もあるため、まずは専門家にご相談ください。

まとめ

築年数の経過した住宅、特に1981年以前の旧耐震基準で建てられた家は、現代の基準に比べて地震への備えが十分でない可能性があります。
耐震補強は、壁を強くするだけでなく、基礎の安定性や屋根の軽量化といった家全体のバランスを考慮することが大切です。
具体的な補強方法や費用は、建物の状態によって大きく異なります。
まずは専門家による耐震診断を受け、ご自宅の状況を正確に把握することから始めましょう。
家族の安全を守るために、早めの検討と行動が重要です。