耐震コラム
木造住宅のシロアリ被害は耐震性に影響する?リスクと対策を解説
築年数の経った木造住宅にお住まいの方や、中古住宅の購入を検討している方のなかには、住まいの耐震性に不安を感じている方もいるのではないでしょうか。
特に注意したいのが、目に見えない場所で進行するシロアリ被害です。
シロアリによって木造住宅の柱や土台などが傷むと、建物の強度が低下し、地震が発生した際の被害が大きくなる可能性があります。
住宅ローン減税に関連して耐震基準適合証明書の取得を検討している30~40代の方や、20~30年前に建てた家の安全性を確認したい60代の方にとっても、耐震性と劣化状況を確認することは大切です。
この記事では、木造住宅の耐震性とシロアリ被害の関係、耐震性を高めるための対策、専門家による耐震診断の重要性について解説します。
木造住宅の耐震性が気になるあなたへ
日本の木造住宅と耐震基準の変遷
日本では、大きな地震による被害を踏まえ、木造住宅の耐震基準が段階的に見直されてきました。
なかでも大きな転換点となったのが、1981年に導入された新耐震基準と、2000年に行われた建築基準法の改正です。
新耐震基準は、中規模の地震では建物が大きな損傷を受けないこと、大規模な地震では倒壊や崩壊によって人命が失われないことを目標とした基準です。
さらに、2000年の改正では、地盤の状態に応じた基礎構造の選定や、耐力壁の配置バランス、柱や筋かいなどの接合部に関する基準が明確化されました。
ただし、基準を満たして建てられた住宅であっても、将来にわたって耐震性が変わらないわけではありません。
建築後の増改築や間取りの変更、雨漏り、木材の腐朽、シロアリ被害などによって、建築当初より耐震性が低下している可能性があります。
そのため、建築された年代だけで安全性を判断せず、現在の建物の状態を確認することが重要です。
築年数の経った木造住宅が抱える耐震上の課題
築年数の経った木造住宅、特に1981年以前の旧耐震基準で建てられた住宅は、現在の基準で建てられた住宅と比べて、耐震性が不足している可能性があります。
また、1981年以降に建てられた住宅であっても、壁の量や配置、部材同士の接合方法などによっては、耐震上の弱点を抱えている場合があります。
さらに、適切なメンテナンスが行われていないと、柱や土台などの構造部分が劣化し、本来の耐震性能を発揮できないことも考えられます。
中古住宅を購入する際も、見た目のきれいさや間取りだけで判断するのではなく、建築された年代や過去の増改築、雨漏りの有無、床下や構造部分の状態などを確認することが大切です。

シロアリ被害が木造住宅の耐震性を低下させる理由
シロアリが木材に与える深刻なダメージ
シロアリは木材などに含まれる成分を栄養源とし、住宅の構造材に被害を与えることがあります。
光や乾燥を避けて活動するため、床下や壁の内部など、人の目が届きにくい場所で被害が進行しやすいことが特徴です。
被害が進むと、木材の内部が食べられて空洞化し、表面からは問題がないように見えても、内部の強度が大きく低下している場合があります。
このような状態になった木材は、建物を支える構造材として十分な役割を果たせなくなる可能性があります。
特に、床下の湿気が多い住宅や、雨漏り・水漏れが発生している住宅、木材が地面に近い場所にある住宅などは注意が必要です。
建物周辺に不要な木材や段ボールなどを置いている場合も、シロアリが生息しやすい環境につながることがあります。
羽アリを見かけた、床がきしむ、柱を叩くと空洞のような音がするなどの変化がある場合は、シロアリ被害が発生している可能性も考えられます。
早い段階で建物の状態を確認することが大切です。
柱や土台などの耐震要素に与える影響
木造住宅は、柱や梁、土台、耐力壁、基礎などが一体となって地震の力に抵抗します。
そのため、一部の構造材がシロアリ被害によって弱くなると、建物全体の耐震性にも影響が及ぶ可能性があります。
例えば、基礎の上に設けられた土台や柱の根元が食害を受けると、建物の重さを支える力や、地震の揺れを基礎へ伝える力が低下するおそれがあります。
また、耐力壁を構成する筋かいや柱、構造用合板などが傷むと、水平方向から加わる地震の力に十分抵抗できなくなる可能性があります。
その結果、建物が大きく変形したり、壁の一部に力が集中したりすることも考えられます。
シロアリ被害は、単に木材の見た目や床の状態に関する問題ではありません。
被害を受けた場所や範囲によっては、住宅の安全性に関わる重要な問題になります。
ただし、シロアリ被害が見つかったからといって、すべての住宅で同じ補強が必要になるわけではありません。
被害の場所や程度、建物全体の構造を確認したうえで、防蟻処理や部材の交換、耐震補強など、必要な対策を検討することが重要です。
木造住宅の耐震性を高めるための対策と診断
耐震性を向上させるリフォームのポイント
木造住宅の耐震性を高める方法には、耐力壁の増設や補強、接合部の補強、基礎の補修、屋根の軽量化などがあります。
耐力壁の補強では、既存の壁に構造用合板を施工したり、筋かいを適切に設けたりして、地震の横揺れに抵抗する力を高めます。
ただし、壁は量を増やすだけでなく、建物全体のバランスを考えて配置することが重要です。
特定の場所に耐力壁が偏ると、地震時に建物がねじれるように変形する可能性があります。
基礎と土台、柱と梁、柱と筋かいなどの接合部を金物で補強することも有効です。
これにより、地震の揺れを受けた際に部材が外れたりずれたりすることを防ぎ、建物全体の一体性を高められます。
また、重い屋根材から軽い屋根材へ変更すると、建物上部の重量を軽減でき、地震時に建物へ加わる負担を抑えられる場合があります。
基礎にひび割れや劣化がある場合は、建物の状態に応じた補修や補強も検討します。
シロアリ被害が確認された場合は、防蟻処理だけで終わらせず、被害を受けた柱や土台などの状態も確認する必要があります。
構造材の強度が低下している場合は、部材の交換や補強を行い、耐震性を回復させることが大切です。
これらの工事は、住宅ごとに必要な内容が異なります。
建物の状態を確認しないまま工事方法を決めるのではなく、耐震診断の結果に基づいて補強計画を立てることが重要です。
専門家による耐震診断の重要性
ご自宅の耐震性に不安がある場合は、専門家による耐震診断を受けることが、安全性を確認するための第一歩です。
木造住宅の耐震診断では、建築された年代や建物の形状、基礎の状態、壁の量と配置、柱や梁などの接合部、屋根の重さ、劣化状況などを確認します。
雨漏りや木材の腐朽、シロアリによる食害などが疑われる場合は、それらが建物の耐震性に与える影響についても確認することが大切です。
診断によって現在の耐震性や建物の弱点が分かれば、必要な場所を効率的に補強できます。
反対に、診断を行わずに工事を進めると、耐震上重要ではない場所へ費用をかけたり、本当に補強すべき場所が残ったりする可能性があります。
また、中古住宅の購入や相続した住宅のリフォームを検討している場合も、事前に耐震性を確認することで、その後のリフォーム計画や資金計画を立てやすくなります。
耐震基準適合証明書や助成制度、減税制度などの利用を考えている場合は、適用条件や手続きについても早めに専門家へ相談すると安心です。
まとめ
木造住宅の耐震性は、建築された年代だけで決まるものではありません。
新耐震基準の導入後に建てられた住宅であっても、経年劣化や雨漏り、シロアリ被害、増改築などによって、当初の耐震性能が低下している可能性があります。
特にシロアリ被害は、床下や壁の内部などの見えにくい場所で進行します。
柱や土台、筋かいなどの重要な構造材が被害を受けると、地震の揺れに抵抗する力が低下するおそれがあるため、早めの確認が大切です。
耐震性を高めるためには、耐力壁や接合部、基礎などを建物の状態に合わせて補強する必要があります。
まずは耐震診断を受け、シロアリ被害を含む建物の劣化状況や耐震上の弱点を把握したうえで、適切な補強計画を立てましょう。
鈴木住研では、西東京市・小平市・東久留米市周辺を中心に、無料耐震診断を行っています。
公的な行政の助成制度に対応した耐震診断や耐震補強設計を無料で行っているほか、耐震関係の助成金や減税に関する提案、申請・手続きの代行にも無料で対応しています。
また、耐震診断から補強工事まで自社で一貫して行っているため、住まいの状態に応じた対応が可能です。
西東京市・小平市・東久留米市周辺で木造住宅の耐震性やシロアリ被害について気になることがあれば、ぜひ鈴木住研にご相談ください。
投稿者プロフィール
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「鈴木住研」では、これまでに400棟以上の木造住宅の耐震診断を行ってきました。
経験豊富な東京都登録の耐震診断技術者(建築士)が責任を持って耐震診断を行なっております。
また、創業より60余年木造住宅を造り続けてきた工務店の高い技術力・施工力で、精度の高い補強工事も行なっております。
社員や協力会社と共に、お客様のご家族と住まいを長期にわたり見守り続けます。ぜひ安心して相談ください。
