木造住宅の地震被害はどれくらい？耐震基準の違いと知っておきたい確認ポイント

地震が多い日本では、「今住んでいる家は大丈夫だろうか」と不安に感じる方も多いのではないでしょうか。
特に木造住宅にお住まいの方の中には、地震のときにどの程度の被害を受ける可能性があるのか、気になっている方もいらっしゃると思います。

木造住宅の地震被害は、すべての家が同じというわけではありません。
実際には、いつ建てられた家なのか、どの耐震基準で建てられているのかによって、被害の出方には大きな差があります。

今回は、木造住宅の地震被害の傾向と、耐震性を考えるうえで知っておきたいポイントを分かりやすくご紹介します。

木造住宅の地震被害は、建てられた時期で差が出ます

木造住宅の地震被害を考えるうえで、まず大切なのが建築時期です。
国土交通省の令和6年能登半島地震に関する分析でも、1981年以前の旧耐震基準の木造建築物は、新耐震基準以降の木造建築物に比べて倒壊等の割合が顕著に高いことが示されています。

さらに、同じ新耐震基準の木造住宅でも、2000年以降に建てられたものは倒壊等の割合がより低いとされています。これは、接合部の仕様や耐力壁の配置バランスなどが、2000年頃により明確化されたことも関係しています。

つまり、木造住宅の地震被害は「木造だから弱い」「新しければ全部安心」と単純に判断できるものではなく、どの時期の基準で建てられたかが大きな目安になります。

木造住宅の耐震性を考えるうえで、特に知っておきたいのが1981年と2000年です。

1981年6月に導入された新耐震基準では、中規模地震ではほとんど損傷せず、極めてまれに発生する大地震でも人命に関わる倒壊・崩壊を防ぐことが目標とされています。

また木造住宅では、2000年6月以降、接合部の仕様や耐力壁の配置などの規定がより明確化されました。国土交通省の「新耐震木造住宅検証法」でも、1981年以降2000年5月末までの在来軸組構法の木造住宅は、あらためて耐震性能の確認が重要な住宅として位置づけられています。

そのため、木造住宅では大まかに

　・ 1981年以前：旧耐震基準
　・ 1981年～2000年5月：新耐震だが、さらに確認したい時期
　・ 2000年6月以降：接合部や壁配置の基準がより明確

という見方をすると分かりやすいです。

木造住宅は、建物が比較的軽いことや、木材に粘り強さがあることから、地震に備えやすい面があります。
ただし、実際の耐震性はそれだけでは決まりません。

たとえば、

　・壁の量や配置のバランス
　・柱や梁、土台の接合部
　・基礎の状態
　・増改築や間取り変更の有無

こうした条件によって、同じ木造住宅でも地震への強さは大きく変わります。
特に、過去にリフォームで壁を抜いている住宅や、築年数が経過している住宅では、一度確認しておくと安心です。

なお、新築住宅では「耐震等級」という目安もあり、耐震等級2は等級1の1.25倍、耐震等級3は1.5倍の地震力に対する強さとされています。
ただ、今すでに住んでいる木造住宅では、等級だけを見るよりも、まず現在の状態を確認することが大切です。

木造住宅の地震被害は、建てられた年代や耐震基準によって大きく差が出ます。
特に、1981年以前の木造住宅や、1981年以降でも2000年頃より前に建てられた木造住宅では、一度耐震性を確認しておくと安心です。

「うちの家はどの基準の時期なんだろう」
「古い木造住宅だけど、地震のとき大丈夫かな」
そのように気になっている方は、まずは今のお住まいの状態を知ることから始めてみてはいかがでしょうか。

鈴木住研では、西東京市・小平市・東久留米市周辺を中心に、無料耐震診断を行っています。
ご自宅の耐震性が気になる方は、どうぞお気軽にご相談ください。

鈴木芳邦: 「鈴木住研」では、これまでに400棟以上の木造住宅の耐震診断を行ってきました。
経験豊富な東京都登録の耐震診断技術者（建築士）が責任を持って耐震診断を行なっております。
また、創業より60余年木造住宅を造り続けてきた工務店の高い技術力・施工力で、精度の高い補強工事も行なっております。
社員や協力会社と共に、お客様のご家族と住まいを長期にわたり見守り続けます。ぜひ安心して相談ください。