耐震補強

SEISMIC REINFORCEMENT

鈴木住研の耐震補強は自社一貫

診断

設計

工事

アフター
ケア

耐震補強工事は、診断-設計-補強工事の密な繋がりが重要ですので、一社で一貫して行なうべきです。
鈴木住研は、設計からアフターケアに至るまで全てを自社で行なっており、安心してお任せいただけます。
また、不動産業者さんでは仲介(紹介料)、大手リフォーム業者さん・ホームセンターでは中間マージン、ポータルサイト経由ではロイヤリティーといった費用がかかりますが、自社一貫で請け負う鈴木住研ではこれらの費用が一切発生しません。
補強工事の内容も無料の耐震診断により、お住まいの詳細な耐震性能を把握し、費用対効果を考慮した補強設計で費用を抑え、
安心して暮らしていただけるお住まいになるよう努めております。

耐震補強方法

木造SRF工法

1木造SRF工法|
費用対効果抜群の壁補強

構用合板の釘打ち部に高延性材を貼り付け、釘増し打ちをすることで、優れた耐震効果が得られる補強工法です。高価で特殊な耐震パネル材を用いるのではなく、構造用合板を主体とするため”低コスト”で耐震補強ができる工法です。東京都の「安価で信頼できる、木造住宅の耐震改修工法・装置」に選定されています。

NEWかべつよし

2NEWかべつよし|
壁の耐震性能をアップ

木造住宅の既存の床・天井を壊さずに、建物の内部壁を取り付けて補強することができるます。外壁補強のような大掛かりな付帯工事が不要のため、外壁補強に比べて1/2~1/3程度の補強費用に抑えることができるのが特徴です。東京都の「安価で信頼できる、木造住宅の耐震改修工法・装置」に選定されています。

木製化粧筋交い

3木製化粧筋交い|
デザイン性もUP

一般的な木製の筋交いによる補強ですが、使い方によっては空間の広がりを確保し適度に仕切り、デザイン性も”グッとUP”します。もちろん、しっかりと耐震補強要素の1つにもなります。

柱頭・柱脚金物

4柱頭・柱脚金物|
柱の引抜きを防止

大地震の時、強い壁(補強した壁)ほど、柱を抜こうとする力が発生します。これを「柱の引き抜き」と言います。この引き抜きが起きますと柱が元の位置(ホゾ)に戻らず足元がふらつき、家屋の倒壊を誘発します。それを防ぐためには、その柱の引き抜き力に見合った金物を柱頭、柱脚に取付けることが必要です。

後付けホールダウン金物

5後付けホールダウン金物|
建物を基礎に固定

主に建物の平面的な4隅に外壁側から設置し、柱のほぞ抜けを防ぎます。基礎と柱を(土台をはさんで)強力版です。壁を切らずに施工が可能な為、壁を切る場合と比較すると費用は1/4位で施工が可能です。ただし、これは壁を強く補強した上で必要となるもので、これだけで壁が強くなり耐震補強が満足される訳ではありません。

接合部金物

6接合部金物|
部材の接合部を強化

小屋裏、1~2階の天井裏、床下の部材接合部に取付けます。接合部を緊結・強化することで、地震の揺れに抵抗してくれます。

接合部金物

7炭素繊維|
基礎補強の秘密兵器

建物の全重量を受け、支えているのが基礎。耐震性に影響するような大きなひび割れ。劣化などがある場合は補強が必要です。補強方法として、鉄筋コンクリートの基礎を抱かせたり、鉄板で継いだり、いろいろな方法がありますが、費用対効果を考えたら これ! です。炭素繊維を基礎に張り付け引張る力に弱いコンクリート基礎を鉄筋を入れたと同様、強力に補強します。

後付けホールダウン金物

8NEWきそきょうこ|
基礎のひび割れ補修

木造住宅基礎にできたひび割れを、簡単に補修できるエポキシの補修剤です。使用する補修剤は、シール剤・注入剤ともに、信頼性の高い2液性を使用。2液性の用材は単独では軟性を保ち、混合することで非常に強力な硬化が進みます。その硬さはコンクリートにも負けません。

鈴木住研のアフターケア

地震補償

当社では、より一層の 『安心』 をお届けしたいと思い、耐震補強工事をさせて頂いたお客様に地震補償をプレゼントしております。リフォーム後1年以内に地震によって被害を受けた場合、300万円の補償金を受け取ることが可能です。使い道は自由、さらに保険金はこちらで負担いたしますのでご安心ください。

公的制度申請の手続き

助成金・減税等、公的制度申請の手続きは当社にて全てお任せください。最後までサポートいたします。公的制度をうまく活用して、お客様のご負担を少しでも減らせるようにご提案させていただきます。

家の主治医

リフォーム完了後、お引き渡しとなったら、私たちにとってはアフターケアスタートの合図。どんな些細な故障や問題が起きても、直ぐ駆けつける『家の主治医』となって、あなたの家を守ります。

耐震補強についてのご相談や耐震診断のご依頼は、こちらからお問い合わせください。

お問い合わせ・アクセス情報

CONTACT&ACCESS