リフォームの際家のどこに耐震補強工事が必要?リフォームをお考えの方必見!

旧耐震基準の住宅や老朽化が進んだ住宅など、耐震工事が必要な住宅は日本国内に無数にあります。
しかし、いざ耐震工事を行うとなると、その箇所や方法についてよく分からない方も多いでしょう。
今回は、耐震工事の種類や必要な費用について紹介します。

□耐震工事の種類とは?事例を挙げて紹介します!

耐震工事の代表例として挙げられるものの1つが、耐力壁の取り付けです。
この工事では、住宅の内側や外側に新規に壁を取り付けたり、金属で従来の壁を補強したりして住宅の耐震性を高めます。
耐力壁は風や地震に対する耐久性は高いですが、住宅内の耐震壁の位置に偏りがあると、地震発生時に住宅の一部分に集中的に力が加わってしまう恐れがあるので気をつけましょう。

屋根の軽量化も有効な耐震工事の1つです。
日本古来の住宅で頻繁に見受けられる瓦に代表されるような屋根の重量を重くしてしまう屋根材は、地震発生時に住宅を倒壊させる恐れがあります。
軽い屋根材には、銅板やステンレス板、アルミニウム板などが挙げられ、それらを採用するだけでも住宅の耐震性を効果的に高められます。

防湿処理や防蟻処理といった耐震工事を行って、住宅の基礎部分を補強することも重要です。
耐震性を考える上で住宅の基礎部分の強さは極めて重要ですが、気付かないうちに腐食やシロアリの繁殖が起こってしまう場合もあるので、上記のような処理は耐震性強化の為には欠かせません。

□いくらかかる?耐震工事の費用について紹介します!

耐震工事にかかる費用を算出したい場合は、まず耐震診断を行って上部構造評点を知りましょう。
この点数が1よりも小さい場合は、耐震工事を行わなければならないケースがあります。
上部構造評点が明らかになったら、3万円に(1-上部構造評点)を乗じた数字に耐震診断面積をかけて必要な金額を求められます。

しかし、ここで求めた金額は大まかな目安であるため、自分の住んでいる地域や施工内容によって変動することには気をつけましょう。
事前に行う耐震診断は、自治体によっては無償で行ってもらえる場合もあるため、市町村の窓口やインターネットで確認してみましょう。

□まとめ

耐震工事には耐震壁の増設や屋根の軽量化、基礎部分の補強など、さまざまな種類があります。
必要な費用については、今回紹介した計算式で大まかに見積もってみましょう。
西東京市・小平市・東久留米市周辺で、リフォームや耐震補強工事をお考えの方はお気軽に当社にお問い合わせください。