耐震コラム

この「耐震診断」なら耐震工事費用が安くなる?

耐震診断とは

耐震診断とは、お住いの現状の耐震性を現行の耐震基準(新・新耐震基準 平成12年6月以降)に照らし合わせ、「評点」なる点数で表すために、お住いの各部構成要素(床下・小屋裏・内外の下地材・仕上材や構造材など)を調査することです。

大地震の際これだけは最低確保しておきたい耐震性の基準が「評点」=1.0 となり「一応倒壊しない」と評価されます。

現状の耐震性が評点1.0未満の場合は「補強設計」により補強場所や補強方法を検討し、耐震工事を行うことになります。

したがって、現状の耐震性が評点1.0に近い(耐震性が高い)ほど耐震工事は少なくて済みます。

余談ですが、旧耐震基準(昭和56年6月以前)、新耐震基準(平成12年6月以前)のお住いの、ほぼ85%が評点1.0に届きません。

築年数が新しくなる程、評点も上がってはきますが・・・

耐震診断の結果、耐震工事の多・少が決まる

さて、現状の耐震性が高ければ、耐震工事は少なくて済むと言うことは、現状の耐震性を評価する耐震診断が耐震工事の多・少を決める事となります。

耐震診断で、より詳細に現状の耐震要素(筋かい・耐力面材・金物など)が確認できるか否かで、現状の耐震性の評価が変わってきます。

したがって、補強の程度が変わり、工事内容ひいては「耐震工事費用」が変わります。

よって、耐震診断において、床下・小屋裏など可能な限り目視したり、サーモグラフィーを利用したりして、いかに多くの耐震要素や、その配置状況などを確認することが「耐震工事費用」に影響します。

当然ですが、耐震要素が多ければ補強する箇所を少なくでき、費用も抑えられます。

詳細な「耐震診断」によって「耐震工事費用」が抑えられるわけです。

もちろん、耐震診断のデータに基づいて行う耐震補強設計においても、費用対効果の高い耐震装置や耐震工法の適切な使用によって、耐震のトータルコストを削減することもできます。

無料耐震診断はあなたの費用負担を減らし、「耐震」をより身近にしていただくことが目的です。

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