この「耐震診断」なら耐震工事費用が安くなる?

 

 

耐震診断とは、お住いの現状の耐震性を現行の耐震基準(新・新耐震基準 平成12年6月以降)

に照らし合わせ、「評点」なる点数で表すために、お住いの各部構成要素(床下・小屋裏・内外の

下地材・仕上材や構造材など)を調査することです。

 

大地震の際これだけは最低確保しておきたい耐震性の基準が「評点」=1.0 となり

「一応倒壊しない」と評価されます。

現状の耐震性が評点1.0未満の場合は「補強設計」により補強場所や補強方法を検討し

「耐震工事」を行うことになります。

したがって、現状の耐震性が評点1.0に近い(耐震性が高い)ほど「耐震工事」は少なくて

済みます。

 

余談ですが、旧耐震基準(昭和56年6月以前)、新耐震基準(平成12年6月以前)のお住いの

ほぼ85%が評点1.0に届きません。築年数が新しくなるほど評点も上がってはきますが・・・

 

 

さて、現状の耐震性が高ければ「耐震工事」は少なくて済むと言うことは、現状の耐震性を評価する

「耐震診断」が耐震工事の多・少を決める事となります。

「耐震診断」でより詳細に現状の耐震要素(筋かい・耐力面材・金物など)が確認できるか否かで

現状の耐震性の評価が変わってきます。

したがって、補強の程度が変わり、工事内容ひいては「耐震工事費用」が変わります。

 

よって、「耐震診断」において、床下・小屋裏など可能な限り目視したり、サーモグラフィー

を利用したりして、いかに多くの耐震要素や、その配置状況などを確認することが

「耐震工事費用」に影響します。

 

当然ですが、耐震要素が多ければ補強する箇所を少なくでき、費用も抑えられます。

 

詳細な「耐震診断」によって「耐震工事費用」が抑えられるわけです。

 

もちろん「耐震診断」のデータに基づいて行う「耐震補強設計」においても、費用対効果の高い

耐震装置や耐震工法の適切な使用によって、耐震のトータルコストを削減することもできます。

 

―無料耐震診断― で安心な暮らしを・・・

 

無料耐震診断は費用負担を減らし、「耐震」をより身近にしていただくことが目的です。